こんにちは。
リエゾンエイド営業担当Sです。
このコラムでは、世の中のニュースから紐解く「働く人とメンタルヘルス」関連のトピックをご紹介します。
TOKIOの山口達也さんの事件に関連して
5月2日にグループのメンバーによって行われた会見で
以下のようなコメントがありました。
「アルコール依存症なんだと思っていましたが、
いろんな病院に診断書を求めても、『アルコール依存症』と出ないんです。
そう書いてくださったほうが僕らも納得できるんですけど・・」
メンタルヘルス不調が疑われる場合、
共に働く人から「病名を知りたい」「病気かどうかわからないので対応できない」
というコメントを日々のお問合せでわたしもよく聞きます。
確かに病名はその人の状態を把握する上で目安になりますし、
病気であるとはっきりすれば対応できるという気持ちもわかります。
しかし、メンタルヘルス不調の場合、病名がはっきりするとは限らず、
病名が出たとしても症状は人それぞれ異なることがあります。
そもそも、メンタルケアの専門家ではない上司や同僚、人事担当者が
病名を見ても、できることは限られています。
病名よりも重要視するべきこと。
それは「その人が何に困っているのか」「何ができて、何ができないか」ということです。
専門的な表現では
「疾病性よりも事例性に注目する」という表現を用います。
たとえば、遅刻が多い、出勤してくるとお酒臭い、というようなことがあれば、
・時間が守れない人は信用できない
・仕事を任せられない
・その人が作った資料に不安がある
といったような、業務上の課題をご本人と話し合ってください。
決して放置しないでくださいね。
「できることはないから」と放置することがより大きな問題につながりかねません。
話し合いの中でご本人が不調について話すようであれば、医療につなげてください。
もし本人に自覚がなくても、
「以前と違うみたいだから、心配」「病気じゃないことを確認できたほうがいいから」
という理由で、産業医等への受診などを勧めてみてください。
※「病気だろう」「医者に行け！」というような、ご本人を傷つける表現にならないよう
ご注意くださいね。言い方、言葉の選び方もアドバイスいたします。
御社で抱えるメンタルヘルス不調が疑われる方への対応について
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